大規模な地震が発生した場合、火事や爆発などの二次災害を防ぐため、ガス設備に被害のあった地域への供給を迅速に停止する必要がありますが、いったんガスの供給を停止すると、大勢のお客さまにご迷惑をおかけすることになり、復旧にも時間と労力を要します。
東京ガスでは緊急時にもお客さまにご不便のないよう、できるだけガスの供給を続けることも大切だと考えます。 供給停止地域を最小限におさえるために、緊急時の供給停止は被害の程度に応じて「低圧導管のブロック化」・「中圧導管のブロック化」の2通りの方法があります。

東京ガスの供給区域は3,150km²で、首都圏に大きく広がっています。ガス導管は工事や事故で部分的に支障をきたしてもガスの供給が続けられるようネットワーク化されています。

地震により、ある地域に被害が集中した場合には、その地域の導管を他と切り離し、他への影響を防ぐことが必要です。そのための方法が「導管網のブロック化」です。

3種類のガス導管のなかでも、直接お客さまの家庭やオフィス、店舗などと結んでガスを送っているのが低圧導管です。導管網は101のLブロックに分けられており、それぞれのブロックの境界にあるバルブを常時、閉止して独立させ、他ブロックへ影響を与えないようになっています。

ひとつのブロック内のお客さまは約3万〜10万件で、およそ30基の地区ガバナを通じてガスを供給。地区ガバナにはSIセンサーという地震センサーが設置されており、導管や構造物に被害をおよぼすような地震を感知すると、自動的に低圧のガスの供給をしゃ断するようになっています。さらに、SUPREME（超高密度地震防災システム）で遠隔しゃ断することも可能です。

中圧導管網は、低圧導管網のブロック化よりも広域にとらえ、供給エリア全体を15のKブロックに分割。それぞれにしゃ断バルブや地震計が設置されています。ブロック内の地震計が一定以上の値を記録した地域は、本社からの遠隔操作でバルブをしゃ断して、そのブロックだけを切り離します。

Kブロック内には工場やガバナステーションなどのガスの供給設備があるため、原則としてガスの供給は継続されますが、その後の調査によって被害が大きいと判断された地域のみ中圧のガスの供給をストップさせ、それ以外の地域ではガス供給のできる体制になっています。

2001年7月に運用を開始した「SUPREME」は、4,000ヶ所の地区ガバナ（整圧器）すべてに地震センサー（SIセンサー）を設置し、約1km²に1基という高密度を実現した世界でも例を見ない地震防災システムです。SIセンサーが地震を感知すると地区ガバナ単位でガス供給が自動的に遮断されるほか、遠隔操作による遮断も可能です。これまでは、作業員が個々の地区ガバナに出向いて供給を停止していたため、阪神・淡路大震災クラスの地震の場合、作業に40時間かかると想定されていましたが、「SUPREME」によって、わずか15分に短縮されました。また、地震情報の収集に要する時間も従来に比べ大幅に短縮され、約10分で必要かつ高精度な情報を把握できるようになり、保安レベルの向上にもつながりました。これらに加え、「SUPREME」は収集した超高密度データを用いた「導管被害推定機能」も有しており、的確な供給停止判断や早期復旧を可能にすると同時に、全社総合防災訓練などにも活用されています。
なお、遠隔遮断機能を備えた新SIセンサーを用いた遮断システムや、「SUPREME」が収集した地震情報は、（株）ティージー情報ネットワークを通じて販売しており、社外でも安全のために役立っています。